この記事では介護保険を利用せずに介護用ベッドを購入又はレンタルした場合にはどのくらいの費用がかかるのかということについて解説しています。
在宅での介護を行う場合には様々な福祉用具が必要になってきますが、その中の1つに介護用ベッドというものがあります。
この介護用ベッドは介護保険サービスの1つである福祉用具貸与を利用することによってレンタルすることが可能になっていますが、誰もがレンタルの対象になっているわけではなく、レンタルするためには一定の条件を満たしている必要があります。
このため、この条件を満たしていない方は介護用ベッドを介護保険を利用してレンタルすることができないため、利用するためには自費で購入するかレンタルするかしかありません。
では、介護保険を利用しない場合にはどれくらいの費用がかかってくるのでしょうか？
ここでは介護保険を利用せずに介護用ベッドを購入又はレンタルした場合にはどのくらいの費用がかかるのかということについて解説していきますので、介護用ベッドの利用を検討している方は是非この記事を参考にしてみてください。
介護保険を使って介護用ベッドをレンタル人は限られている
介護保険には様々な介護保険サービスがありますが、その中の1つに福祉用具貸与というものがあります。
この福祉用具貸与では13種目の福祉用具を介護保険を利用してレンタルすることが可能になっており、介護用ベッド（特殊寝台）も対象種目に該当しています。
レンタルする際にかかってくる料金は基本的に月額制になっており、他の介護保険サービスと同様に介護保険が適用されますので、費用の1割（所得に応じて2～3割）を自己負担することによって福祉用具をレンタルすることが可能になっており、月額のレンタル料が3,000円の自己負担は自己負担割合が1割の方で300円となります。
介護保険で介護用ベッドをレンタルできる人の条件
この福祉用具貸与ですが、大前提として要介護認定を受けている方しか利用することができず、介護用ベッドはその中でも「要介護2～5」と判定された方しか利用することができません。
介護保険の被保険者は年齢によって2つに別れており、65歳以上の第一号被保険者の方は介護が必要になった原因がどのようなものであっても要介護認定を受けることができますが、40歳～64歳までの第二号被保険者の方は介護が必要になった原因が特定疾病であると認められなければ要介護認定を受けることはできません。
この特定疾病には以下のような病気が該当します。
[特定疾病一覧]
１.がん（がん末期）
２.関節リウマチ
３.筋萎縮性側索硬化症
４.後縦靭帯骨化症
５.骨折を伴う骨粗鬆症
６.初老期における認知症
７.進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症及びパーキンソン病
８.脊髄小脳変性症
９.脊柱管狭窄症
１０.早老症
１１.多系統萎縮症
１２.糖尿病性神経障害、糖尿病性腎症及び糖尿病性網膜症
１３.脳血管疾患
１４.閉塞性動脈硬化症
１５.慢性閉塞性肺疾患
１６.両側の膝関節又は股関節に著しい変形を伴う変形性関節症
自費でも介護用ベッドの購入・レンタルが可能
先程の項目で解説して用に介護保険を利用して介護用ベッドをレンタルすることができるのは要介護認定において「要介護2～5」と判定された方のみとなっており、それ以外の方は介護保険を利用してのレンタルを行うことはできません。
ただ、介護保険を利用しなくとも自費によって介護用ベッドを購入したりレンタルしたりすることは可能になっています。
介護用ベッドを購入する場合の大体の価格
介護用ベッドを自費で購入する際にかかってくる費用ですが、1番搭載されている機能が少ないタイプでも7万円以上、様々な機能が搭載されている高機能タイプの介護用ベッドだと30万円以上はかかってくることになります。
購入する場合は利用者の身体状態に変化があったとしてもレンタルのようにすぐに交換することができませんので、その点については十分に注意しなければなりません。
また、メンテナンスの手配なども自分で行わなければなりませんし、不要になった際の処分も大変です。
介護用ベッドをレンタルする場合の大体の月々の価格
介護用ベッドを自費でレンタルする際にかかってくる費用は、レンタルするベッドの機能等にもよりますが、1月に10,000円程度の費用がかかってくるということは覚悟する必要があります。
介護保険を利用するとこの費用が10分の1になるのですが、自費の場合は介護保険が適用されませんのでレンタル料が全額自己負担となります。
レンタルの場合は購入とは違って利用者の身体状態が変わった際には、その状態に応じてベッドを臨機応変に変更することができます。
また、必要な期間だけ利用することができますので、処分に困るということもありませんし、メンテナンス等も事業者側が行ってくれます。
介護用ベッドは機能や種類によって値段が変わる
介護用ベッドには様々な種類があり、その種類や搭載されている機能によって購入やレンタルを行う際にかかってくる費用が異なってくることになります。
このため、自費で介護用ベッドの購入やレンタルを検討されている方は、この点に関しては十分に理解しておく必要があります。
利用者からしてみれば様々な機能が搭載されている介護用ベッドを利用したいかもしれませんが、利用者が自分自身で行うことができる動作を補助する機能等は付いていても意味がありませんので、あくまでも必要な機能が付いているベッドを選択するようにしましょう。
介護用ベッドの選び方
先程の項目では、介護用ベッドベッドの値段は搭載されている機能や種類で変わってくるということについて解説してきましたが、ここではその機能や種類にはどのようなものがあるのかということについて解説していきます。
介護用ベッドの種類で選ぶ
介護用ベッドには大きく分けて以下のような5つの種類があり、それぞれのベッドで搭載されている機能が異なることになります。
① 1モーター式
1モーター式の介護用ベッドには背上げ機能が搭載されており、ある程度自力で身体を動かすことができる方に適したベッドとなります。
② 2モーター式
2モーター式の介護用ベッドには背上げ機能と高さ調節機能が搭載されており、自力での起き上がり等に不安がある方に適したベッドとなります。
③ 1＋1モーター式
1＋1モーター式の介護用ベッドには背上げ機能と足上げ機能が搭載されており、それぞれを単独で操作することが可能になっています。
④ 3モーター式
3モーター式の介護用ベッドには背上げ機能・高さ調節機能・足上げ機能が搭載されており、ベッドの上で過ごす時間が長いという方などに適したベッドとなります。
⑤ 4モーター式
4モーター式の介護用ベッドには背上げ機能・高さ調節機能・足上げ機能・寝返り補助機能が搭載されており、5つの種類の中では比較的新しいタイプのベッドとなります。
介護用ベッドの機能で選ぶ
介護用ベッドには主に「背上げ機能」「高さ調節機能」「足上げ機能」という3つの機能が搭載されています。
利用者の身体状態に応じて必要な機能が搭載された介護用ベッドを選択する必要があります。
① 背上げ機能
背上げ機能とは利用者がベッドの上で身体を起こしたいときに利用する機能で、ベッドの背もたれの部分を利用者の好みの高さまであげることができます。
この機能を利用することによってベッドの上で食事をしたりすることが可能になります。
② 高さ調節機能
高さ調節機能とはベッド自体の高さを変えることができる機能です。
この機能を利用することによってバッドから車椅子が容易になったり、立ち上がりの際にかかる膝への負担を軽減することができます。
③ 足上げ機能
足上げ機能とはベッドの足（膝）の部分を持ち上げる機能です。
ベッドの上で長時間同じ体制でいると血流が悪くなりますが、この機能と背上げ機能を交互に利用することによって足のむくみ等を解消することが可能になります。
まとめ
ここまで介護保険を利用せずに介護用ベッドを購入又はレンタルした場合にはどのくらいの費用がかかるのかということについて解説してきましたがいかがでしたでしょうか。
解説してきたように介護保険には福祉用具貸与という介護保険サービスがあり、介護用ベッドを介護保険を利用してレンタルすることが可能になっています。
ただ、介護保険を利用して介護用ベッドをレンタルするためには「要介護2～5」と判定されている必要があり、それ以外の方は福祉用具貸与による介護用ベッドのレンタルを行うことができません。
このような方の中で介護用ベッドの利用を希望する方は自費での購入かレンタルを行うことになりますが、その際にかかってくる費用は全額自己負担となりますので注意してください。
また、介護用ベッドは種類や搭載されている機能によって値段が変わってきますので、利用者の必要な機能が搭載されているベッドを選択するようにしましょう。