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介護保険のリハビリで『要支援』でもできる内容や種類は?自費ならどれぐらい?

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皆様は、「要支援」の認定を受けた、と聞くと利用できるサービスが少なくなってしまったと感じることはないでしょうか。

実は、要支援の方が利用できる介護予防サービスの中にはたくさんのリハビリ系サービスがあるんです。

今回は、その中でも人気の通所リハビリテーションと訪問リハビリテーションについて詳しくご紹介していきましょう。

要支援は『介護予防サービス』の利用になる


そもそも要支援の認定を受けている方は、どのようなサービスが利用できるのでしょうか?

『介護予防サービス』と呼ばれるサービスを利用することができます。

これらのサービスは、要介護状態になることを極力遅らせることや、要介護状態になるのを未然に防ぐこと、すでに介護が必要な場合であっても状態が悪化しないよう努め、改善を図ることを目的としています。

要支援でリハビリを行える種類

それでは、介護予防サービスの中でも特に人気の訪問リハビリテーション、通所リハビリテーションについてご紹介しましょう。

介護予防訪問リハビリテーション

自宅などに住む高齢者の元にリハビリテーションの専門家が訪問し、機能訓練を実施します。

心身機能の維持回復、日常生活の自立等の目標を設定してリハビリを実施します。

ただ怪我や病気からの回復を目指すだけでなく、今ある機能を維持しつつ、その機能を生活の質の向上に活かすことができるような取り組みを行っています。

介護予防通所リハビリテーション(デイケア)

介護老人保健施設、病院、診療所等に通ってリハビリテーションの専門家による機能訓練や日常生活上の動作訓練などを受けます。

通常の通所介護(デイサービス)とは異なり、利用者家族の負担軽減を目的としたサービスではありませんので、半日のサービス提供であったり、入浴介助やレクリエーションを提供せず、あくまでリハビリテーションに特化している事業所もあります。

介護予防訪問リハビリテーションの内容

ここで、介護予防訪問リハビリテーションについて詳しくご紹介していきましょう。

このサービスは、要介護状態になる恐れがある高齢者に対し、リハビリテーションを通して悪化を予防することを目的とするものの一つになります。

その①リハビリの具体的内容

リハビリの専門家であるスタッフが自宅に訪問し、その居宅内において必要なリハビリテーションを実施するサービスになっています。

その方の身体状態や課題、目指している実現可能なゴールに向けて訓練を行います。

具体的には移動・食事・入浴・排泄などの日常生活動作についての訓練や、家事・外出などの手段的日常生活動作に関する訓練です。

この手段的日常生活動作とは、「自分で他者に連絡をとる」「交通機関を使って外出する」などの行為の事を指します。その方に合わせた個別の内容を計画・実施します。

それ以外にも、福祉用具使用方法に関する訓練や、日常生活の中で自分で行うリハビリの方法などについても指導を受けることができます。

その②リハビリをしてくれる人

介護予防訪問リハビリテーションとしてサービス提供を行うのは、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などの専門家です。

理学療法士は、基本的動作能力の回復を目指し、身体機能の維持向上を促すリハビリを提供します。

作業療法士は応用的動作または社会的適応能力の回復を図り、手先を使う動作及び機能の維持向上を目的としてリハビリを実施します。

言語聴覚士は、音声機能・言語機能・聴覚に障害若しくは機能低下がある人に対してそれらの機能の維持向上を図ることを目的とし、会話やコミュニケーションに必要な機能の維持向上を目的としています。

その③費用について

介護予防訪問リハビリテーションは、要支援1~2の方が対象です。

1回20分が基本で、週6回を限度としています。

その費用は自己負担1割の方で1回あたり292円となっています(令和元年10月より改訂)。

介護予防通所リハビリテーション(デイケア)

この介護予防通所リハビリテーションも、介護予防訪問リハビリテーションと同様に要支援状態の方がこれ以上悪化して要介護状態となることを予防するためのサービスになっています。

その①リハビリの具体的内容

介護老人保健施設、病院、診療所などに設置された事業所に通い、リハビリ専門職による心身機能の維持回復や日常生活動作に係る訓練を受けるリハビリ中心のサービスで、入浴やレクリエーション等のサービスも実施します。

ただし、通所介護(デイサービス)とは違い、介護や家族の介護負担軽減のような使い方は想定されていません。

その②リハビリをしてくれる人

理学療法士や作業療法士を中心に経験を有する介護職員等が、運動器の機能維持向上を目的とする機能訓練を行います。

また、管理栄養士が中心となって低栄養状態やそのおそれがある方に対する栄養指導・食事相談なども実施します。

また、言語聴覚士や歯科衛生士による口腔清潔や嚥下機能に関する訓練を実施します。

さらには、これらの訓練について事業所内で実施するだけでなく、自宅に帰ってからも自主的にできるトレーニングについての指導も行われます。

その③費用について

自己負担額1割負担の場合、要支援1(週1回利用を想定)の方は月1,721円。要支援2(週2回利用想定)の方は月3,634円となっています。

これらの費用は消費増税に伴い、令和元年10月に改訂された料金です。

また、運動器機能向訓練や栄養改善に関する訓練などを別途行った場合は加算として料金が追加になります。

これらの加算は事業所によっても違いますので、詳しくは地域包括支援センターや各サービス事業所に確認しましょう。

自費によってリハビリを受ける方法もある

上記でご紹介したものは、その名の通り介護保険制度によるサービスになっています。

これ以外にもリハビリ訓練を受けたいという希望に応じて、独自サービスとして介護保険対象外の自費サービスを提供している事業所も存在します。

例えば、バイタル測定や備え付けのマシンを活用した筋力訓練で1回500円のものや、介護保険で規定されている回数以上利用したい方のために10割負担の金額(全額自費利用)での利用を受け入れている場合などがあります。

詳しくは担当の地域包括支援センターやサービス提供事業所に相談してみるとよいでしょう。

但し、もともと訪問リハビリや通所リハビリはサービス利用開始時に主治医から必要性について認めてもらう必要があるサービスになっています。

規定回数以上の利用や自費によるリハビリプログラムが適切かどうか、相談してみた方がよいでしょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか?

介護予防訪問リハビリテーションは、自宅にリハビリ専門職が訪問して一回当たり20分程度の訓練を行います。

それに対し介護予防通所リハビリテーションは、事業所に通って専門職等による訓練を受けるサービスになります。

訪問リハビリはリハビリ専門職自身が自宅に来てマンツーマンでリハビリを実施するのに対し、通所リハビリの場合はリハビリ専門職自身もしくは彼らから指導を受けた経験を有する介護職員が訓練を支援する場合があるという違いがあります。

但し通所リハビリの場合はリハビリ的視点に基づいた入浴やレクリエーションを提供している点がメリットとなります。

さらには、これと同等もしくは類似するサービスを自費で利用できたり、独自のプログラムによるリハビリサービスを提供している事業所もありますので、介護保険対象サービスだけでは足りないと感じている方は別途相談してみるとよいでしょう。

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