介護保険 リハビリ

介護保険で外来リハビリが受けられる?医療保険での外来リハビリとの違いは?

更新日:


大きな怪我や病気で生じた後遺症に対し、退院後も受診して行うリハビリテーション。

これを通称“外来リハビリ”と呼んでいます。

この外来リハビリについては基本的に医療保険による医療行為として提供されていますが、実は介護保険制度においても医療職によるリハビリテーションを受ける方法があります。

さらには、病院の建物内で行われている介護保険制度上のリハビリテーションもあり、医療保険と介護保険の外来リハビリの境界線があいまいになってきている現状があります。

そのため今回は、介護保険によって提供されるリハビリと医療保険によって提供されるリハビリの違いについて詳しく解説していきましょう。

介護保険の外来リハビリの内容

「病院に通って受けるリハビリ」。これを通常外来リハビリと認識します。

その一方、介護保険制度の中には病院や開業医に併設されたリハビリテーション施設があります。

その事業所に通ってリハビリテーションを受けるサービスを、通所リハビリテーションと言います。

介護保険の外来リハビリとは、つまりは病院と同一敷地内にある通所リハビリテーションという種別の介護サービスを受けている、というのが正しい認識になります。

中には診療所等に併設されている場合は、主治医受診後に通所リハビリの事業所に移動してサービス提供開始となるところもあり、受診とリハビリを一度に済ませることが出来るという点では確かに外来リハビリという認識にもなるでしょう。

リハビリを受けられる対象者

介護保険による通所リハビリテーションを受けられるのは、要支援1・2、要介護1~5の認定を受けた方です。

また、通所リハビリテーションの利用にあたっては、主治医が書面を以てその必要性を認め、介護支援専門員が作成するケアプランに位置付けられる必要があります。

医療保険による外来リハビリには傷病名がサービス理由の根拠となりますが、介護保険制度による通所リハビリの場合はその限りではありません。

その要介護者(要支援1以上の要介護認定を受けた方)がその原因を問わず通所によるリハビリが必要である旨を、主治医が認めればOKなのです。

実施されるリハビリの内容

通所リハビリの事業所に所属する理学療法士、作業療法士、言語聴覚士等がその方のケアプランに記載された目標に沿って、必要なリハビリテーションを実施します。

単純に物理的なリハビリだけでなく、レクリエーションや食事・入浴といった日常生活動作を実施する中で行なわれるリハビリテーションもあり、専門職が介入することによって、その行為自体がリハビリテーションとなるように工夫されてサービス提供がなされています。

そのため、介護保険の外来リハビリ、つまり通所リハビリテーションでは送迎や食事・入浴といったサービスも合わせて受けることができるのです。

料金について

通所リハビリテーションの料金は、その方のサービス利用時間と要介護度によって決定されます。

大まかな利用料としては、要介護3の方が入浴や食事も踏まえたサービスとなる7時間程度事業所に滞在するといった計画の場合は1回929円となり、そこに入浴加算や食事代が追加されることになります。

事業所の中には、リハビリに特化した事業所もあり、入浴や食事、送迎等の付帯サービスがなく、滞在時間も半日以下でレクリエーションすら提供しないという、まさに医療保険の外来リハビリのような事業形態をとっている施設もあります。

医療保険の外来リハビリの内容

介護保険の通所リハビリの場合は利用可能な期間というのは特に定められていませんが、医療保険による外来リハビリの場合は“標準的算定日数”というものが疾病ごとに定められており、そこを超えると同じ疾病部位でのリハビリを受けることはできなくなります。

以降は対象になる人であれば介護保険でのリハビリに移行してね、というのが国の方針になっています。

リハビリを受けられる対象者

疾病やケガにより、受診してのリハビリテーションが必要だと医師が認めた方が対象になります。

運動器リハビリ(五十肩、腰痛、膝関節痛、骨折など)の場合や心疾患によるリハビリの場合は受傷日・手術日から150日以内。

脳血管疾患の方の場合は発症日・手術日から180日。呼吸器疾患(COPD、肺炎、肺がん術後等)の場合は90日となっています。

実はこの限りではなく、個別に主治医が認めれば延長して医療としての外来リハビリを受けることがばあもありますが、基本的には要介護認定を受けている方であればこの期間が過ぎた時点で介護保険制度に移行してもらうことになるのです。

実施されるリハビリの内容

医学的見地に基づき、医療職による専門的なリハビリテーションが提供されます。

介護施設による通所リハビリテーションの場合はマシンや専門機材の有無に違いがあり、思ったようなリハビリをしてもらえないと感じる方もいるかもしれませんが、医療による外来リハビリの場合は、とくに理学療法機器が充実していてリハビリスペースも大きいです。

そのためこちらの医療によるリハビリを既定の日数超えた方でも引き続き病院でリハビリを受けたい、と考えるに至る方が多いのです。

料金について

介護保険でも医療保険でも1単位10円。

そのリハビリを要する主疾病によって違いがあります。

脳血管疾患の場合は10割負担で2450円。

このうち患者の自己負担割合に応じたお金が実際に患者に請求されます。

その診療報酬の幅は、疾病に応じて1,850~2,450円になっています。

リハビリ施設にいる時間が短いので、介護保険制度上のリハビリと比較すると割高感はあるかもしれません。

【重要】介護保険と医療保険のリハビリの併用は禁止されている

基本的には、介護保険と医療保険のリハビリを併用することは禁止されています。

そのため、介護保険で通所リハビリテーションを利用するためには主治医に確認する必要があります。

ただし、厚生労働省が指定する下記の特定疾患に当てはまる方の場合は併用できる場合がありますが、自治体によっても解釈が違うので注意が必要です。

☆厚生労働省が指定する特定疾患

  • 末期ガン
  • 多発性硬化症
  • 重症筋無力症
  • スモン
  • 筋委縮性側索硬化症
  • 脊髄小脳変性症
  • ハンチントン病
  • 進行性筋ジストロフィー症
  • パーキンソン病関連疾患(進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症、パーキンソン病)
  • 多系統萎縮症(線条体黒質変性症、オリーブ橋小脳萎縮症およびシャイ・ドレーガー症候群)※パーキンソン病の場合はホーエン・ヤールの重症度分類がステージ3以上であって、生活機能障害度がⅡ度またはⅢ度のものに限る
  • プリオン病
  • 亜急性硬化性全脳炎
  • ライソゾーム病
  • 副腎白質ジストロフイー
  • 脊髄性筋萎縮症
  • 球脊髄性筋萎縮症
  • 慢性炎症性脱髄性多発神経炎
  • 後天性免疫不全症候群
  • 頸髄損傷
  • 人工呼吸器を使用している状態及び急性増悪期の場合

まとめ


介護保険と医療保険による外来(通所)リハビリの大きな違いは、まずは利用可能な期間がある点でした。

介護保険には、単位数の上限内であれば利用でき、利用が適切かどうかの評価はあるものの、利用可能な期間というものはあまりありません。

それに対し、医療保険の場合は疾病毎に外来リハビリを受けることができる期間が決まっています。

また、介護保険の場合送迎や入浴、食事などのサービスも事業所の体制によってはリハビリ的視点で受けることが出来ますが、医療保険の場合は純粋にリハビリのみとなっています。

現在の流れとしては、医療費抑制の為にも医療保険から介護保険への以降が徐々に進められてきています。

最後に、リハビリは介護保険と医療保険どちらか一方で受けることになりますが、厚生労働省が規定する難病などの患者は併用できる場合もありますので、覚えておくとよいでしょう。

-介護保険, リハビリ

Copyright© たのしい介護 , 2020 All Rights Reserved.